妊婦とクスリ情報センターの概念図

　薬を飲まなければいけないが、生まれてくる子どもへの影響が心配――。こんな女性の不安を減らすため、厚生労働省は０５年度に「妊婦とクスリ情報センター」（仮称）を新設する方針を固めた。「飲んではいけない」という情報は製薬会社から提供されているが、「飲んでも大丈夫」という情報は体系的に整理されていなかった。本来はする必要のない中絶や病気治療の中断を避けるとともに、データを分析しサリドマイド禍などの薬害を未然に防ぐ狙いだ。

　同センターは、妊娠・出産や子どもの成長にかかわる医療を専門とする国立成育医療センター（東京都）内に新設。治療のため薬を飲んでいる妊婦や、持病の薬などを長期的に服用していて妊娠を希望する女性が対象で、専門医や薬剤師が窓口となり、医療機関などから受け付けた相談から、新生児への影響などの情報を集め分析する。情報は製薬会社にも伝え、医薬品の添付文書に反映させる方針だ。

　胎児への影響データを数十万件集積しているカナダのトロント大学とも提携し、情報を共有する。厚労省は、必要な専門医の配置などを、０５年度予算編成に反映させたい考えだ。

　各地の拠点となる産婦人科をネットワーク化し、情報収集の効率化も進める構想で、相談業務についても、当面は妊婦との対面か主治医を通す方式にするが、将来的には妊婦からの電話相談も直接受け付ける計画だ。

　医薬品の胎児への影響はこれまで、情報が体系的に収集・分析されていなかった。製薬会社の動物実験で副作用が明らかな場合は情報が提供されているが、明確な副作用情報がないグレーゾーンの薬も多く、「飲んでも大丈夫」という形では情報が整理されていない。胎児や新生児に異常が出ても因果関係がはっきりしない場合は、メーカーがデータを集めるのも難しかった。

　胎児への薬害では、６２年に世界的に禁止されたサリドマイドによるものが代表例だ。国内では手足に障害を持った子どもの出生や、死産が約千件を数えた。

　こうした不安から、薬を服用中に妊娠した場合、胎児への影響を心配して中絶する女性が少なくない。ぜんそくなどの慢性疾患で薬を長期間服用していて、避妊を強いられた場合もあるという。 (08/18 10:05)